新年度　部活したくない教員5割　「学びの時間を増やしたい」
内田良 | 名古屋大学大学院教育発達科学研究科・准教授
https://news.yahoo.co.jp/byline/ryouchida/20180401-00083410/
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■部活動顧問　「希望しない」の選択肢なし
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　基本的に教員はそもそも部活動指導のノウハウを大学で学ぶことはない。
つまり教員は、各種スポーツや文化活動の専門性を持ち合わせてはいない。
しかもその勤務体系からは、部活動を教員の義務的な仕事とみなすには無理がある。
　だが実際にこの時期に、校内で教員に配付される新年度の「顧問希望調査」（あるいは「校務分掌希望調査」）といった類いの調査票では、
部活動顧問を引き受けることが前提となっている。
部活動指導を「希望しない」という選択肢は用意されていない。
　既存の全国調査を見てみると、過去20年の間に、中学校では教員全員で部活動を指導するという傾向が強まってきた。
■新年度　顧問を「担当したくない」が5割
　意識調査では、「来年度（2018年度）、部活動の顧問を担当したいか」についてたずねている。
　「教諭」（約2,800名）の回答結果は図示したとおり、「担当したい」が50.5%、「担当したくない」が49.5%である。職員室の意見は、見事に半分に割れている。
　これは言い換えれば、職員室のなかで活発に意見が交わされうる土壌があるということである。
しかしながら現実には、職員室にはそのような空気はない。先述したとおり、まるで疑う余地などないかのように、全教員が強制的に部活動指導に従事している。